休日出勤で会社を辞めたい人に送る6つのエール

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会社説明会や面接では完全週休二日制という説明。

だけど実際に就職してみたら休日出勤の連続。

こんなご経験をされている方も多いことでしょう。

代休が取れればさほど不満はないのですが、それすらできない状況なのでプライベートな時間がほとんどありません。

休日出勤で会社を辞めたいと考えている人に6つのエールを送ります。

 

 

仕事の達成合格ラインを明確にする

店舗や工場などでシフトが組んである会社であれば、平日・休日の区別とは関係なく出勤カレンダーが決まりますので、休日出勤というのはかえって少ないです。

特に休日出勤が多くなりやすい会社というのは、このようなシフト制ではない仕事のうち、日々の仕事の量にゴールがないような職種です。

したがって、仕事の達成合格ラインを設定することは、定時で時間を終えるための重要なポイントとなります。

「ここまでやればこの仕事は終わり」という目標の有無だけでも、時間意識というのは変わってきます。

この達成合格ラインの設定というのは、会社の仕事に対する要求水準、所属部署の設定目標などと密接に絡んできます。

単に、目標量をこなせば良いという問題ではなく、「限られた時間とコストの中でタスクをこなす」という問題です。

よって、部署の中で上司や会社幹部とともに、このラインの設定を協議しておく必要があります。

これができれば、上司はやみくもに部下に仕事を投げることはできなくなりますし、部下は過剰な要求に対して抗議することになります。

無駄な仕事、過剰な仕事を削減することで、どうでもいいような休日出勤を減らせます。

 

 

残業で休日出勤を回避する

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それでも定時内で仕事が完了できない場合、残業または休日出勤の選択が必要になります。

ここで留意したいポイントが、「完全オフの休日」です。

休日というのは、その1日だけでなく、休日前日の退社時間から始まっています。

つまり、休日出勤する場合は、1日の出勤を余計にしているといより、むしろ1日半の消耗をしていると考える必要があります。

この点を踏まえて、残業か休日出勤かの選択をしなければなりません。

また、連続的に休日出勤が続けば、誰でも疲労感が蓄積してきて仕事のパフォーマンスが落ちてしまうことにも注意してください。

このように考えると、残業をコンスタントにしながら、休日出勤をできるだけ回避する方が得策です。

また、休日出勤は代休が取れない場合にはサービス出勤になってしまいます。

残業は出勤簿で申請するのみなので、代休を取るよりは残業代申請をする方が気が楽です。

少しでも仕事に対する対価を得るようにした方がモチベーションが上がります。

これは上司に人件費を意識させるチャンスでもあります。休日出勤は数字として上司の目に止まりにくいので、残業代としてコスト意識を植え付ける良い機会です。

 

同僚と事前に代休スケジュールを立てる

休日出勤が回避できない場合は少なからずあると思います。

その代休を取るタイミングが難しいポイントです。

解決策の1つとして、同僚と代休取得のスケジュールを打ち合わせておくことが有効な方法です。

代休はどうしても周りにシワよせが出てくるため、申請しにくかったり、申請しても上司が難色を示したりすることは少なくありません。

そこで、代休時の仕事の段取りを同僚と計画しておくことで、それぞれの仕事への影響や上司の心配を最小限に減らすことができます。

 

給与清算を申請する

どうしても休日出勤が回避できず代休消化もできない場合、休日出勤を休日出勤手当で清算してもらいます。

タダ働きでは何事もモチベーションは上がりませんので、給与だけは確保します。

会社の就業規則で休日出勤が給与清算されないケースもありますが、休日出勤が常態化している場合は就業規則の見直しを会社の申し出て給与清算を可能にして貰うことが大切です。

社員一人で会社と交渉しても難しいため、同僚と協同して働きかけることにより会社幹部に問題意識を植え付けます。

 

 

労働組合、労働基準監督に相談する

まず、会社に労働組合がある場合は、会社と組合の間で時間外労働に関する「36協定」という取り決めが定められているます。

この協定により、一ケ月あたりの時間外労働時間の上限が決められており、この上限を常態的に超えるようなことは労使協定違反となります。

したがって、残業での調整は限界で、休日出勤も減らせない、給与清算もしてもらえないという状況まで追い込まれれば、まずは労働組合に相談します。

最近は労働組合の活動そのものがなかったり、有名無実化してたりしていることが多くなっています。

労働組合があてにできない場合は、労働基準監督署に相談に行きことが有効です。

組合や労基に相談する場合に注意しておきたいポイントが、出勤実態の記録です。

会社の出勤簿には給与に反映されている部分しか記載されていません。ひどい場合は出勤簿が二重帳簿になっているケースもあります。

日々の就業時間は必ず手帳に手書きで記録しておくことにより、不当な休日出勤の証拠を残すことが必要です。

 

転職を検討

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労基の指導や是正勧告が入ればサービス休日出勤は給与清算され、以後の勤務体制は改善されるものですが例外もあります。

勤務体制に改善が見込めないようであれば、転職も解決策の1つです。

無理な休日出勤の連続や、それに対する解決の姿勢も全く示さない会社であれば、キッパリと見切りをつけ、次の会社に手早く転職。

時間も浪費し、お金も稼げないような会社にこだわる必要はないと言えます。

 

 

 

 

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