創業者を崇拝させ洗脳させる会社はブラック企業!?

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洗脳というと、宗教団体を思い浮かべますが、企業の中には、労働者に対し、会社の創業者を神仏のようにお祭りすることを強制するところがあります。

えてしてそういった会社はブラック企業であることが多い。

以下では、このような会社の問題点について考えてみます。

 

創業者崇拝は胡散臭い

新興の宗教団体が、その信者に対して、教団の教祖を戦前の天皇陛下のように崇拝させているのをみると、何か胡散臭い感じを受けます。

しかし事業所にその会社の創業者の写真を飾り、朝礼や退社の際にその写真に一礼をしなければならないことにしているところもあります。

また、会社の労働者に対して、創業者の業績に関するセミナーや研修会を頻繁に開催し、霊感商法のセミナーさながらに、創業者やその一族を神格化し、それに対する絶対服従を洗脳しようとしている事業所もあります。

 

 

創業者崇拝が問題となる点

上記のように写真に対して一礼をすることや、創業者の業績を称えるセミナーを開催するところまでは、大きな問題とはなりません。

それらの宗教団体まがいの行為が事業所で行われることが問題となるのは、それが労働者の洗脳と結びつくという点です。

 

  • 経営者一族に対する絶対服従
  • 過剰なノルマ
  • サービス残業

 

の原因となるからです。

現代の労働者の働く目的は、いうまでもなく賃金を得て、自分や家族の生活を維持することです。

 

しかし、労働者を洗脳しようとする会社では、その目的が、会社の創業者のためという、会社の外部の人間からすると、全く理解不能な目的にすり替わります。

 

会社の創業者のために働いている人に対しては、サービス残業は違法だとか、創業者のために働くという目的はおかしい、といっても聞く耳を持ちません。

むしろ逆に、創業者の悪口を言ったなどとして逆恨みをされます。

結果的に違法まがいの事をやってのける形になるためにブラック企業という見方になるわけです。

 

 

創業者崇拝は所詮は会社の利益のため

しかし、会社は、別に労働者を幸せにしようと思って、創業者崇拝(洗脳)をさせているわけではありません。

その方が、労働者が扱いやすくなり、企業の利益追求の道具とするために都合がよいと考えているからです。

労働者がこのことに気付くのは、企業から使い捨てにされたときです。

その時になって初めて、創業者崇拝の洗脳が解けて、自分が利用されているだけだったことに気づきます。

 

自分を崇拝させようとする創業者には要注意

また労働者を洗脳しようとする会社は、創業者崇拝に加わらない労働者に対する迫害など、必ず問題を起こします。

よく、1代で会社を急成長させたような社長は、自分が優れた経営者である自負から、自分の会社の社員に対して、自分を崇拝するように迫る傾向があります。

しかし、そういう会社に限って、労働者に長時間労働を強いた結果、過労で死亡した者や過労による精神障害で人生を棒に振った労働者を自分の会社から出しています。

そういう創業者は、人の生き血を吸って自分だけが大きくなっている化け物のようなもので、自分を崇拝せよと他人に言えるものだと思います。

しかし本人は自分に酔っていますから、自分の急成長路線のために被害を受けた労働者のことなど顧みることはありません。

企業の創業者崇拝など、その程度のレベルの非常にくだらない、腹立たしい、人を馬鹿にした話です。

本当に労働者の生活に配慮しつつ会社を成長させてきた会社(本当の一流企業)の創業者ならば、自分の社員に対して自分を崇拝せよというはずがありません。

 

会社の利益のための洗脳をしていることを忘れないこと

労働者を洗脳しようとしている会社に勤めていると、ロクなことはありません。

言うまでもなく良い転職先があれば、転職したほうがいいでしょう。

ただし、家族がいたりして、容易に転職できない場合には、パワハラやサービス残業などその他の問題がなければ、継続勤務もやむを得ません。

 

ただし、その場合、心までは奪われてはなりません。

 

創業者崇拝の会社では、うわべだけでも創業者を崇拝していないと仕事に差し支えがありますから、表面上は創業者崇拝をしているふりをします。

しかし、会社は、労働者の利益ではなく、会社の利益のために創業者崇拝をさせていることを忘れてはなりません。

言わば自分を演じるということです。

会社は自分たちを利用しようとしていることを忘れなければ、洗脳はされていませんし、洗脳されたうえに、いいように利用された挙句、使い捨てにされることはありません。そうなる前に会社を脱出できます。

 

 

労働者を洗脳しようとする会社を辞める場合

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労働者を洗脳しようとする会社は、社内に不合理な労働慣行が行われやすく、労働基準法により規制が入りにくくなります。

また、創業者の悪口をいったり、会社の創業者崇拝を批判したりしようものなら、会社の幹部からどんな仕打ちをされるかわかりません。

万が一、会社の創業者批判をして、会社の上司などからひどいパワハラを受けた場合、それを理由にして退職した場合、雇用保険から求職者給付の受給に関して優遇を受けることができます。

会社の創業者を批判して会社から迫害を受けたら、この優遇制度を利用して会社から脱出するのが賢い選択です。

 

 

 

 

 

 

 

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